Web 2.0企業はメディア事業?

“同じようにネット企業やIT企業と呼ばれていても,グーグルなどのモノやサービスの売り上げに頼らない企業は,ほかとは別物なんだと。広告や販促支援を大きな収益源とする典型的な事業は,業種で言えば「メディア事業」。なんのことはない,記者が属する出版社の同業者だったわけだ。”

同意できるような、出来ないような…。
たしかに、お金の流れを考えると、そのとおりだと思う。
結局、お金のフローを考えると、こちら側とあちら側の接続点には広告費がある。それは、間違いない。

今後もそれしかないというのなら、メディア事業というのは、たしかに的を射ている。
他に何かないのだろうか?

あと、あちら側というのは、経済的側面だけで捉えるものなのだろうか?
もちろん、この記事はGoogleのような企業をどう捉えるか?というのが主眼であろうから、経済的側面に注目するのは当然だ。ここでは、別の話として…である。

おそらく、変にWeb 2.0という言葉に拘るから、それがどういうジャンルの言葉かを定義しなければならなくなるのだろう。
その結果として、Web 2.0=マーケティング用語であり、それは新しいメディア事業のやり方だ…という展開になるのではないかと思う。

Web 2.0というのは、コンピュータ技術の正常進化だと捉えた方が良い。
コンピュータは個人のデバイスになり、コンピュータ同士の接続によって世界が広がった。最初は小規模なLANやパソコン通信といった狭い世界だったが、インターネットの登場で世界中に広がった。
インターネット環境は低価格化し、それと反比例するように高性能化している。
そうした(価格を含む)技術の進展が、一定の臨界点に達した時に、インターネット(=コンピュータ)が出来ることは、一気に広がる。

曖昧な言葉に終始してしまっているが、おそらく、今、そうした臨界点に達することになったのであり、そこで起きている現象にWeb 2.0という名前を付けたということだと思う。

思った以上に話が展開してしまったが、コンピュータの使い道がさらに広がる時期に至ったというのは、間違いないと思うのだ。

この記事を書いた人

井上 研一

株式会社ビビンコ代表取締役、ITエンジニア/経済産業省推進資格ITコーディネータ。AI・IoTに強いITコーディネータとして活動。2018年、株式会社ビビンコを北九州市に創業。IoTソリューションの開発・導入や、画像認識モデルを活用したアプリの開発などを行っている。近著に「使ってわかった AWSのAI」、「ワトソンで体感する人工知能」。日本全国でセミナー・研修講師としての登壇も多数。