今日は朝から、モーニング娘。文化祭で横浜に行っていたのですが、待ち時間が多かったので、大村民法をずっと読んでました。その結果、昨日と合わせて、1冊目の半分ほどを読んだくらい。結構、ハイペースです。
それで、頭に入っているのか？という話ですが、いま読んでいるのは民法総則に相当する部分で、まぁ、そんなに難しくない。知ってる話が、もう少し細かく、もう少し深く書いてあるという感じ。
だから、いまのところは、まぁそんなもんか…と。
読んだところまでで、掴んでおくべき理論は、意思表示理論と外観理論の2つですかね。
ざっとまとめておくと、こんな感じに理解しました。
意思表示理論は、だいぶ前にｄｍ。でも触れたような気がしますが、動機→内心的効果意思→表示意思→意思表示というロジックを構築している理論で、動機の錯誤において判例の採る二元説のベースになっているもの。伊藤塾の講義でも、二元説と一元説（要素の錯誤と動機の錯誤を区別しないが、錯誤無効には相手方の悪意有過失を求める。結論だけを見れば有過失の部分を除いて二元説と同じ。）の比較として登場しました。
また、意思表示理論をベースにして、効果意思の不存在として心裡留保・虚偽表示・（要素の）錯誤、効果意思の瑕疵として詐欺・強迫という分類が出来るのでした。
外観理論は、伊藤塾の講義で重点的に取り上げられているもので（ある意味、記述式のヤマ）、94条2項（虚偽表示による無効が善意の第三者に対抗できない）、96条3項（詐欺による取消が善意の第三者に対抗できない）、109条・110条・112条（表見代理）、192条（即時取得）で共通する理論。外観を信頼した第三者を保護するための理論でした。外観理論が適用されるケースでは、静的安全より動的安全（取引の安全）が重視されるのです。ちなみに、即時取得以外では本人の帰責性があるため、第三者保護の重要性が増します。（即時取得については、動産の取引は特に頻繁であるため、取引の安全を優先する必要性が高く、静的安全が結果的に重視されないのはやむを得ない。また、即時取得は動産が対象になりますが、不動産については同様の規定がなく94条2項の類推適用で処理する説があります。取消後第三者につき、判例では単に177条を採って対抗関係にあると扱います。）
このペースで読んで行けば、明日には1冊目の後半にある物権に入るので、もやもや感の残っている法定地上権（抵当権設定時に同一人所有だった土地と建物が、抵当権の実行によって別人所有になった場合、法定で地上権が設定されること。…ここで地上権が設定されないと建物が存在できる根拠を失うことになり、土地所有者から所有権に基づく妨害排除請求権を行使され、建物を収去して土地を明け渡さなければならなくなる。）について、頭の中がすっきりするかもしれません。
